
国連では、高齢化率が7%を超えた社会を「高齢化社会」、14%を超えた社会を「高齢社会」、21%を超えた社会を「超高齢社会」と定義しています。
日本は現在、「高齢社会」に入っています。2015年には26%で国民4人に1人が高齢者となる「超高齢社会」に入ると、総務省で試算しています。
こうしたことからも、日本は介護業界の需要と重要性は高まるばかりです。


現在、介護業界では、すでに人材の供給が需要に追いつかない状況です。
2007年の介護労働安定センターによる実態調査では、約8割の看護師・介護職スタッフが3年未満で離職してしまうという状況になっており、人材の定着化が急務となっています。
こうした原因のひとつとして考えられるのが、施設長や管理職、相談員、介護支援専門員、介護リーダーのような核となる人材の不足。介護施設も、今後は企業としての職能ニーズがさらに高まり、安定した経営が求められるでしょう。


2008年後半より、世界的な不況に陥り、日本でも失業者が急増しています。こうした時代に突入し、安心して働くことのできる企業、安定した就業環境を求めるのは労働者として当然のことと言えるでしょう。
こうしたことを考慮すると、将来的に先細る産業は転職先として不安があります。今後、「超高齢社会」に入る日本では、介護業界の需要は増えるばかりですので、転職先として考えられてはいかがでしょうか。

